震災発生から１年を前に行われた同研究部会。本会を代表し、保科次長が「こころ ひとつに」プロジェクトの概要を紹介した
立正佼成会・中央学術研究所が加盟する教団付置研究所懇話会の「自死問題研究部会」が２月２２日、京都市にある浄土真宗本願寺派聞法会館で行われました。１３の研究所から約４０人が参加。本会から藤田浩一郎同学術研究室長、保科和市社会貢献グループ次長が出席しました。
東日本大震災の被災地では、大きな悲しみや苦境に直面した人々の自死（自殺）が問題となっています。今回の研究部会では、同震災に対する各教団の救援や復興支援の活動報告を基に、自死の防止など今後の活動や宗教者の役割について検討しようと実施されました。
当日は、『宗教者による災害対策活動』と題して京都大学こころの未来研究センターの鎌田東二教授が基調講演。被災地で求められる宗教者の役割に触れ、相手の思いを聞く傾聴やカウンセリングを通し、家族を失った悲しみや経済的な苦しみを抱える人々の心に寄り添う精神的な支援の重要性を強調しました。
このあと、浄土宗、本会、真言宗、浄土真宗本願寺派の４教団の取り組みが代表者から報告されました。
本会を代表して発表に立った保科次長は、「こころ ひとつに」プロジェクトの概要を説明。震災発生翌日に職員を現地に派遣して行われた救援活動、会員による物資の提供や募金活動、本会一食（いちじき）平和基金から被災地の各自治体、復興支援に携わるＮＧＯ（非政府機関）への財的支援などを紹介しました。さらに岩手、宮城両県で行われた「会員ボランティア」や被災者の心身のリフレッシュを目的とした「やわらぎツアー」の実施内容を報告。今後の支援のあり方では、時の経過とともに被災地への関心が弱まることに懸念を示し、現地の状況を注視した支援の必要性を強調しました。
(2012.03.02記載)
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