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2016年09月23日 本会一食平和基金運営委員会 根本昌廣委員長談話

未曾有(みぞう)の被害をもたらした東日本大震災の発生から6年目を迎えました。本会は、発災直後に「こころ ひとつに」プロジェクトを立ち上げ、今日まで被災地のニーズを探りながら、さまざまな支援活動に取り組んできました。
2013年からは、岩手、宮城、福島県の被災者への継続的な支援を目的とした一食(いちじき)平和基金「東日本大震災三県支援事業」をスタートさせ、当該地域で活動を展開する民間団体・NPOに資金拠出を行い、復旧復興におけるあらゆる分野で浄財が活用されてきました。こうした支援を継続できるのも「同悲」「祈り」「布施」という「一食を捧げる運動」の精神に基づき、食事を節して浄財を献じてくださった皆さまのご尽力のおかげさまです。心より御礼申し上げます。
3県には、地震や津波被害と原発事故の影響により、住み慣れた土地を離れ、仮設住宅などの環境の中で生活を送らざるを得ない方々、家族を亡くして住居や財産を失った方々もいらっしゃいます。私たちにできることは、そうした方々に寄り添い、その痛み、そして希望を分かち合いながら共に生きていくことです。「一食運動」の実践を通して、厳しい状況下で懸命に前を向いて生きておられる“家族”の幸せを祈り、共に手をとり合って菩薩行に生きていく。それが私たちの実践、「分かち合い」です。
皆さまの心のこもった浄財は、被災3県の復興を担う諸団体の活動にも役立てられています。震災によって市町村や自治会、隣近所といったコミュニティーが様々なダメージを受け、人と人との絆、結びつきが弱まったのも事実です。社会とは、人々のつながりによってつくられています。そして、私たち人間は社会の中でしか生きられない存在なのです。
この支援事業では、被災された方々の心の傷を癒やす試みとともに、地域社会の復興と再生、そして新生を目指したプロジェクトを助成してきました。仮設での見守り・傾聴を目的にした触れ合いサロン活動では、そこに居住される方々の心の交流を図り、親睦を通してお互いの絆を深める場としての機能を果たしています。また被災を受けた地域では、コミュニティーの再生や住民の高齢化など、複合的な課題を抱えています。一食平和基金ではそうした課題にも対応しながら、新たな「街づくり」を推進する団体も応援しています。
本来、「一食を捧げる運動」に「支援する側」「支援される側」の境界はありません。私たちは「一乗」という名の船に乗った“家族”です。世界的にも高く評価されつつあるこの運動に今後も皆さまと共に喜びと勇気、そして誇りを持って取り組ませて頂きたいと思います。

(2016年9月23日記載)